本日はビットコインの下落理由について、考えてみます。

私自身は海外で仮想通貨を買う時以外は、ビットコインを保有しません。

ですから、

「ビットコインが下落しても、直接の被害はない」

と言いたいところですが、私も被害者です(汗)

仮想通貨の市場が回復するかどうかは、ビットコイン次第と言ってもいいからです。

ということで、ビットコインの下落理由を調べてみます。

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ビットコインの下落理由

ビットコイン 下落

今回は、最近のビットコインの下落理由を確認します。

BTC チャート

上図はビットコインの日足チャートです。

気になるのは、6月10日と、6月22日の大陰線ですね。

では、6月10日から確認してみます。

ビットコインの6月10日の下落理由

ビットコインの6月10日の下落理由は、2つ考えられるようです。

  1. 韓国の仮想通貨取引所のハッキング
  2. 米国取引所のビットコインの価格操作疑惑

それぞれを解説します。

韓国の仮想通貨取引所のハッキング

6月10日に、韓国の仮想通貨取引所であるCoinrailが、ハッキング被害になったようです。

気になる被害額は、約4,000万ドル。

当時のレートで約44億円になります。

上記がCoinrailのTwitterでの発表です。

There has been an cyber intrusion in our system. We’re confirming it and some coins(Pundi X, NPXS) are confirmed.

上記を翻訳すると、

「私たちのシステムにサイバー侵入がありました。 私達はサイバー侵入を確認しており、数種類のコイン(Pundi X、NPXS)の被害が確認されています」

となります。

NPXSはCoinrailで最も取引高が多いトークンです。

Coinrail

Coinrailがそれほど規模が大きくない取引所だとしても、ハッキング被害の脅威を感じる人が多くいても不思議ではありません。

Coinrailのハッキング被害は、間違いなくビットコインの価格が下落した要因の一つでしょう。

米国取引所のビットコインの価格操作疑惑

米商品先物取引委員会が、4つの仮想通貨取引所に取引データの提出を求めたとのこと。

(※取引データの提出を求められた取引所は、Bitstamp、Coinbase、itBit 、Karakenの4社になります。)

なぜなら、4つの仮想通貨取引所が提供するデータが、ビットコイン先物価格を決める基準になっているからです。

米商品先物取引委員会はビットコインの価格操作の疑いで、4社に取引データの提出を求めたと言われています。

もし、ビットコインの価格が不正に操作されていれば、仮想通貨の市場全体が影響を受ける大問題に発展するでしょう。

ビットコインの価格操作疑惑は、価格が下落するのに十分なニュースです。

ビットコインの6月22日の下落理由

6月22日は仮想通貨取引所から、続々とメールが届きました。

早かったのは、ビットフライヤー。

金融庁から行政処分を受けたことに対するお詫びと、新規登録を停止する旨のメールが届きました。

その後、

  1. bitbank
  2. QUOINEX
  3. BITPoint
  4. BTCbox
  5. Zaif

からも、同様のメールが。

仮想通貨交換業者6社に業務改善命令、金融庁(TBS系(JNN)) – Yahoo!ニュース
金融庁はマネーロンダリング対策が不十分などとして、仮想通貨交換業者最大手の「ビッ – Yahoo!ニュース(TBS系(JNN))

今回は、マネーロンダリング対策などや内部の管理体制が、不十分だと指摘を受けたようです。

私の個人的な意見としては、今回行政処分を受けた取引所は、企業努力をしていたと思います。

どちらかと言うと、金融庁の指導が明確ではないために、起こったことではないでしょうか。

なぜなら、主要な取引所全てに、不備がある事自体おかしい。

金融庁は日本の仮想通貨業界の発展に、水を差すことばかりしている気がします。

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ビットコインの今後の下落の目処は

次に、ビットコインの価格が、どこまで下落するかを考えて見ましょう。

BTC チャート

上図はBTC/JPYの日足チャートです。

先程のチャートよりも、長い期間を表示させています。

注目してほしいのは、昨年の11月12日(赤丸の箇所)の終値に引かれた水平ラインです。

現在は、このラインが、ビットコインのサポートラインと考えていいでしょう。

具体的な価格でいうと、666,823円となります。

66万円のサポートラインを終値で明確に下抜けすれば、ビットコインは節目の60万円で支えられるかどうかです。

次に、ビットコインのドル建ても確認してみましょう。

BTC/USD

上図はBTC/USDの日足チャートです。

ドル建てでもビットコインは、同じようなチャートです。

サポートラインを、5,886ドルに引いています。

ですが、ドル建てのビットコインは、節目の6,000ドルが意識されているようです。

日本円でいうと、66万円あたりですね。

では、66万円を明確に下抜けしたら?

BTC/USD

考えたくないですが、ラインを追加してみました。

ビットコインは日本円だと、次は60万円がサポートになると予想。

ですが、ドル建てで考えると、ビットコインの次のサポートは5,000ドルのようです。

しかも、はっきりサポートできるかわかりません。

そうなると、最後の砦は、3,250ドル辺り。

日本円で35万円くらい。

ビットコインは現在価格から、50%近く下落する可能性があるということです。

さすがに、ビットコインがこれから50%も下落するなんて・・・。

しかし、ビットコインが4,000ドルまでは下落するだろう、と予想している著名人がいます。

米アナリストが予想、「ビットコインは4000ドルまで下落した後、18年末には1万ドルまで回復」(ITmedia ビジネスオンライン) – Yahoo!ニュース
米投資コンサルティング会社TradingAnalysisの創設者であるトッド・ゴードン氏は、ビ – Yahoo!ニュース(ITmedia ビジネスオンライン)

やはり、ビットコインは40万円前後までは、下落の可能性があると見ておいたほうがいいかもしれない。

ビットコインの下落理由から今後を考える

最近のビットコインの下落は、ハッキングや行政の介入が原因のケースが多い気がします。

キーワードは、

  • 盗難
  • 規制

ではないでしょうか。

ハッキングによる盗難は、自身の財産が失くなってしまうことへの不安に繋がります。

また、行政による規制は、自分が稼ぐチャンスを制限されることへの失望になるでしょう。

ですから、キーワードを言い換えると、

  • 不安
  • 失望

となります。

その証拠に6月20日、韓国の大手仮想通貨取引所Bithumbで、約34億円の仮想通貨盗難がありました。

ですが、市場は殆ど反応していません。

被害額は34億円相当、韓国の仮想通貨取引所Bithumbがハッカーの被害に(ITmedia ビジネスオンライン) – Yahoo!ニュース
韓国の仮想通貨取引所Bithumbは、6月19日夜~20日早朝にかけて350億ウォン相当(約34 – Yahoo!ニュース(ITmedia ビジネスオンライン)

なぜか?

理由は、下記記事でも書かれていますが、Bithumbが「不安」を取り除いたからです。

韓国のBithumbハッキング後、なぜビットコインはすぐに反発したのか?(ITmedia ビジネスオンライン) – Yahoo!ニュース
6月20日未明までに韓国の仮想通貨取引所Bithumbがハッキング被害に遭い、3000万ドル相 – Yahoo!ニュース(ITmedia ビジネスオンライン)

Bithumbは事態に迅速に対応し、被害額を全て補填すると発表しました。

その結果、大手の取引所のハッキングにも関わらず、市場が反応することはなかったのです。

ですから、ビットコインの下落は、人の欲が引き起こしているだけ。

「ビットコイン自体に落ち度は無い」

と理解するといいでしょう。

ビットコインの今後は?

BTC 月足

上図はビットコインの月足チャートです。

ビットコインの値動きを大局的に捉えると、現在は急騰後の調整に過ぎないことがわかります。

ビットコインのチャートの移動平均線も、上向きのままです。

ビットコインの下落を好機と捉え、買増している人がいます。

資金力があるなら、いい作戦ではないでしょうか。

若しくは、長期間寝かせることが出来るお金があれば、ビットコインは今が絶好のチャンスかもしれません。

但し、条件があります。

ビットコインを仕込むのであれば、日本の仮想通貨取引所に限るでしょう。

私のおすすめはZaifです。

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なぜなら、日本の仮想通貨取引所は、コールドウォレットで顧客資産を保管しています。

また、金融庁もこれだけ難癖をつけるのですから、万が一があれば救済措置を取ってくれるでしょう。

私は今後「不安」と「失望」が軽減されれば、ビットコインは元気を取り戻すと思っています。

仮想通貨業界には、ポジティブニュースはいくらでもあるんです。

マウントゴックス破産中止、ビットコイン高騰で(読売新聞) – Yahoo!ニュース
仮想通貨「ビットコイン」(BTC)の大手取引サイトを運営し、破産手続き中のマウン – Yahoo!ニュース(読売新聞)

上記も嬉しいニュースの一つですね。

今まで、ビットコインの価格が上昇すると、マウントゴックスの管財人が売りを浴びせていました。

その結果、ビットコインの価格は、回復することが出来なかったのです。

ですが、マウントゴックス社が民事再生法の適用を受けたことで、ビットコインを売る必要が無くなった。

マウントゴックス社の民事再生法の適用は、「不安」と「失望」が大きくなければ、ビットコインが高騰してもいいニュースだと思います。

他にも、大企業が続々と仮想通貨業界に、資本を投じ始めているようです。

仮想通貨業界が活気づけば、ビットコインの価格上昇は間違いないでしょう。

私は今後のビットコインに期待しています。

最後に、私の意見は利益を保証するものではありません。

ビットコインへの投機は、自己責任でお願いします。

本日も最後までお付き合いいただき、ありがとうございます。

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